赤ちゃんに出会うまで

プレコンセプションケア

プレコンセプションケア
をはじめよう

「プレコンセプションケア(プレコン)」とは、毎日を健康的に過ごし、ライフイベントに直面した際にさまざまな選択肢を増やす男女にとって大事なヘルスケアです。
プレコンセプションケアをはじめると、現在の私たちの健康だけでなく、
将来、生き生きと過ごせる健康寿命を延ばしたり、将来の子どもたちの長期的な健康増進にもつながります。

プレコンセプションケアの9つの要素

❶ 食生活エネルギー摂取量と栄養バランスに気をつけよう。葉酸400μgをサプリメントで必要時、補充しよう。
❷ 運動運動習慣を持とう。150分/週、運動しよう。
❸ 体重BMI(kg/m2)は18.5以上25.0未満になるように心がけよう。
❹ 睡眠十分な睡眠時間と休憩を確保しよう。夜更かしや平日と休日の生活リズムの変化を避けよう。
❺ アルコール、喫煙過度の飲酒、たばこは控えよう。受動喫煙にも気をつけよう。
❻ メンタルヘルス心の健やかさを大切にしよう。困った時は誰かに相談する勇気を持とう。
❼ 健康チェック定期的に健診を受けよう。対象となる予防接種をしよう。性感染症を予防しよう。
❽ 歯歯周病ケアをしよう。定期的な歯科検診を受けよう。
❾ ライフプラン性と生殖の正しい知識を身につけて、どう生きたいか?を考えてみよう。

※現在の自分のプレコンセプションケアの実施状況が確認できるプレコンチェックシートもあります。とりネットからご覧いただけますので、ぜひご活用ください。

相談窓口
(とりともっと)

将来子どもを持つ、持たないにかかわらず、自分の体のこと、妊娠・出産について正しく理解していくことは、将来のライフプランを考える上で大切なことです。
思春期の悩みを抱える若者や、妊娠期から子育て期の中で心身の悩みや不安を抱える方等からの相談を受け付けています。

出前講座

将来の妊娠・出産にそなえて正しい知識を身につけ、ライフプランを描くことで、現在の生活習慣等を見直し、自分にあった健康づくりに積極的に取り組むことを目的として、「今から始める!いつかはパパママ」出前講座を開催しています。

もっと詳しく
知りたい方へ

「国立成育医療研究センター」のホームページもご覧ください。

妊娠後の手続き

妊娠後の手続き

母子健康手帳

産婦人科で妊娠がわかったら、市町村役場で母子健康手帳をもらいます。妊娠中からのお母さんの体の変化と出産の様子、健診結果や予防接種の記録など、子どもの大切な成長記録です。妊娠・出産・育児についての知識も記載されています。

妊婦健康診査

●概要

妊娠中の母体やおなかの赤ちゃんの健康状態を定期的に確認し、異常を早期に発見して適切な対応につなげることを目的に行う健康診査です。

受診時期

妊娠初期から23週までは4週に1回、24週から35週までは2週に1回、36週以降は出産まで1週に1回を目安として受診します。

受診方法

受診票は母子健康手帳とあわせて交付されます。
※受診票に関するお問い合わせ(紛失、転入・転出など)は、お住まいの市町村へご連絡ください。

費用の助成

県内全市町村で14回の公費負担を行います。

妊婦のための支援給付

すべての妊婦さんを応援するため、国が支援給付を行っています。

対象者妊娠している方
支給額【妊婦給付認定後】
5万円
【妊娠している子どもの人数の届出後】
妊娠している子どもの人数×5万円
申請方法市町村の窓口から可能です。(妊娠・出産の不安や困りごとの相談もできます。)

その他、独自で支援給付を行っている市町村もあります。詳しくは各市町村窓口にお問い合わせください。

妊娠教室・両親学級

妊娠・出産についての正しい知識や、妊婦体操、新生児の世話について学ぶ、妊婦とそのパートナーのための教室です。産婦人科医、助産師、保健師、栄養士などがそれぞれの分野からアドバイスします。
詳しくは各市町村窓口にお問い合わせください。

産休・育休

産休・育休について

産前産後休業

産前・産後休業、いわゆる「産休」は、働く妊婦は会社の規模などに関係なく、誰でも取得することができます。産前休業は申請により出産予定日の6週間前(双子以上の場合は14週間前)から、産後は申請なしで8週間の休業を取得することができます。ただし、産後6週間を経過した女性が希望し、医師が支障ないと認めた場合に限り就業可能です。

育児休業

育児休業、いわゆる「育休」は、原則子が1歳になるまで父母ともに取得することができます(2分割で取得することが可能)。期間については、保育所に入所できない場合などは1歳6か月(再延長で2歳)までは延長できます。
また、父親も出産後8週間以内に最大4週間まで2回に分割して取得することが可能な「産後パパ育休」の制度があります。

育児休業中の収入

育休中の収入については、育児休業給付金により、雇用保険加入等の条件を満たすと、休業前の賃金の67%(181日以降は50%)が支給され、両親ともに14日以上育休取得している場合には、休業前の賃金の13%が上乗せされます(出生後休業支援給付金)。育休中は社会保険料が免除されるため、給付金を合わせると手取り10割相当になります。
※勤務先や雇用形態によって異なります。

育児短時間勤務・
残業・深夜勤務の免除と時間外労働の制限

事業主は、3歳未満の子を養育する労働者が利用できる短時間勤務制度(1日原則6時間)を設けなければならないこととなっています。また、子どもが小学校就学前までは、残業の免除、深夜勤務の免除や一定の時間外労働の制限を事業主に請求することができます。

子の看護等休暇

子が小学校3年生修了までは、1年度につき5日(子どもが2人以上いる場合には10日)まで病気、けがをした子どもへの看護や、子どもに予防接種、健康診断を受診させるために休暇を取得することができます。また、感染症による学級閉鎖や入園(入学)式、卒園式といった学校行事への参加についてもこの休暇の対象としています。1日又は時間単位での取得が可能です。

生後1年未満の子どもを育てる母親は、授乳、搾乳、育児などのために、1日2回各々少なくとも30分ずつの育児時間を請求することができます。
※育児時間が有給か無給か、父親の育児時間が取得可能かどうかは、勤務先の就業規則等によります。

お問い合わせ

相談内容相談窓口所在地電話番号
産前産後休業鳥取労働基準監督署鳥取市富安2-89-4
鳥取第一地方合同庁舎
0857-24-3211
倉吉労働基準監督署倉吉市駄経寺町2-15
倉吉地方合同庁舎
0858-22-6274
米子労働基準監督署米子市東町124-16
米子地方合同庁舎
0859-34-2231
育児休業・
子の看護等休暇など
鳥取労働局雇用環境・均等室鳥取市富安2-89-90857-29-1709
育児休業中の収入鳥取公共職業安定所鳥取市富安2-890857-23-2021
倉吉公共職業安定所倉吉市駄経寺町2丁目150858-23-8609
米子公共職業安定所米子市末広町311
イオン米子駅前店4階
0859-33-3911
米子公共職業安定所
根雨出張所
日野郡日野町根雨349-10859-72-0065

不妊支援

不育症検査費助成金

不育症の方の経済的負担軽減を図るため、不育症検査費用の助成を行っています。
*不育症…妊娠はするものの、流産や死産を2回以上繰り返す場合を指します。

対象となる検査と
助成金の額

対象検査 

流死産検体を用いた遺伝子検査 (次世代シーケンサーを用いた流死産絨毛・胎児組織染色体検査)

助成額

1回当たりの検査費用の7割に相当する額。(千円未満の端数が生じた場合には、これを切り捨てるものとする。)ただし、6万円を上限とする。

先進医療の実施機関として承認されている保険医療機関かつ、保険適用されている不育症に関する治療・検査を保険診療として実施している医療機関で実施した、先進医療として行われる不育症検査に限ります。

厚生労働省のホームページは月に1回の更新となりますので、時点情報とは異なります。ホームページ上で該当医療機関であることを確認できない場合、医療機関へ直接ご確認ください。

対象者

次のすべてに該当する方 (女性)

  1. 2回以上の流産または死産の既往がある方
  2. 申請時点において鳥取県内に住所を有すること
  3. 助成金の申請を行う不育症検査について、他の自治体からの助成を受けたことがないこと
  4. 様式第2号に記載された不育症検査結果等の情報を国へ提出すること及び、検査結果等を国が集約・分析等を行い、施策の検討に活用することに同意すること

申請から交付までの流れ

申請方法

以下の書類を各保健所(「申請先・お問い合わせ」参照)へご提出ください。
鳥取市、岩美郡、八頭郡にお住まいの方の申請先は鳥取市役所となりますので、まずは鳥取市こども未来課へご連絡ください。

  • 鳥取県不育症検査費助成金交付申請書兼実績報告書(様式第1号)
  • 鳥取県不育症検査費助成検査受検証明書(様式第2号)
  • 検査費助成経費に係る領収書及び診療明細書(写)
  • 申請者の住民票

様式はとりネットよりダウンロードできます。

申請期間

原則として検査をされた年度内(4月1日から翌年3月31日)に申請してください。
ただし、例外的に、1月1日から3月31日までの間に終了した場合については、翌年度の5月31日まで申請することができます。
申請期限を過ぎたものについては受付できませんので、検査終了後、お早めの申請をお願いします。

助成金の交付決定・助成金の交付

申請書等の書類を審査の結果、適当と認める場合は交付の決定をし、助成金の交付をします。

申請先・お問い合わせ

お住まいの地域機関名所在地電話番号
鳥取市、岩美郡、八頭郡鳥取市こども未来課鳥取市富安2丁目138-4
(鳥取市役所駅南庁舎1階)
0857-30-8239
倉吉市、東伯郡中部総合事務所倉吉保健所倉吉市東巌城町20858-23-3143
米子市、境港市、西伯郡、日野郡西部総合事務所米子保健所米子市糀町1丁目160
(西部総合事務所2号館3階)
0859-31-9319

不妊検査費助成金

新しく結婚されたご夫婦がそろって不妊検査を受けた場合、検査にかかる費用の一部を助成します。
妊娠しにくい原因がないかチェックしておいて、もしもの場合に早めに適切な治療をスタートできるよう、まずは不妊かどうか早めに検査で診断を受けましょう。


対象となる検査と
助成金の額

対象検査 
  • 
検査の開始から終了までの期間が1年以内のもの
  • 
産婦人科又は泌尿器科を掲げる医療機関(県内県外不問)で受けたもの
  • 
夫婦が別の医療機関で検査を受けた場合も対象
  • 
夫婦それぞれの検査開始日が、6ヶ月以上離れていないこと


保険適用となる不妊検査や、不妊治療の一環として実施される検査は助成対象外となります。

助成額

夫婦が共に受けた不妊検査のうち、保険適用外となる費用全額(上限2万6千円)を助成します。助成回数は、一組の夫婦につき1回限りです。

対象者

夫婦で初めて不妊検査を開始した場合で、次に該当する方

  • 同一夫婦で過去に不妊検査又は不妊治療(体外受精、顕微授精又は人工授精)を受けたことが無いこと

申請から交付までの
流れ

申請方法

以下の書類を各保健所(「申請先・お問い合わせ先」参照)へご提出ください。

鳥取市、岩美郡、八頭郡にお住まいの方の申請先は鳥取市役所となりますので、まずは鳥取市こども未来課へご連絡ください。

  • 鳥取県不妊症検査費助成金交付申請書兼実績報告書(様式第1号)
  • 鳥取県不妊検査費助成事業に係る証明書 (様式第3号)
  • 検査費助成経費に係る領収書及び診療明細書(写)
  • 夫婦の住民票
  • 婚姻日、婚姻関係が証明できる書類
  • 事実婚関係に関する申立書(様式第4号)
    ※事実婚の場合

様式はとりネットよりダウンロードできます。

申請期間

原則として検査をされた年度内(4月1日から翌年3月31日)に申請してください。
ただし、例外的に、1月1日から3月31日までの間に終了した場合については、翌年度の5月31日まで申請することができます。

申請期限を過ぎたものについては受付できませんので、検査終了後、お早めの申請をお願いします。

助成金の交付決定・助成金の交付

申請書等の関係書類を審査の結果、適当と認める場合は交付の決定をし、助成金の交付をします。

申請先・
お問い合わせ

お住まいの地域機関名所在地電話番号
鳥取市、岩美郡、八頭郡鳥取市こども未来課鳥取市富安2丁目138-4
(鳥取市役所駅南庁舎1階)
0857-30-8239
倉吉市、東伯郡中部総合事務所倉吉保健所倉吉市東巌城町20858-23-3143
米子市、境港市、西伯郡、日野郡西部総合事務所米子保健所米子市糀町1丁目160
(西部総合事務所2号館3階)
0859-31-9319

不妊治療費助成

不妊治療の経済的負担の軽減を図るため、体外受精及び顕微授精(以下「特定不妊治療」という。)のうち、保険適用外となる治療に要した費用の一部を助成します。

対象となる治療と
助成上限額

保険適用外の先進医療等への補助をしています

不妊治療の保険適用の要件

年齢:治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること

回数:初回治療開始時点の女性の年齢が40歳未満の場合1子につき6回まで、40歳以上43歳未満の場合1子につき3回まで

保険適用とならない治療のうち、先進医療と認められたものについては、保険適用による治療と組み合わせて実施することができます。先進医療に係る費用については、全額自己負担となり、その費用に対して助成します。

助成上限額 (治療1回につき):50,000円まで

助成回数 :保険適用の治療回数に準ずる

保険適用による治療と、保険適用外治療(先進医療を除く)を組み合わせて実施すること(混合診察)はできません。そのため、治療内容に、保険適用外治療(先進医療を除く)が含まれる場合は、基本的な治療を含め、全額自己負担(自費診療)となります。
また、保険適用には回数制限、年齢制限があり、制限を超過する場合の治療は自費診療となります。県は、全額自己負担となる治療費に対して助成します。

助成上限額(治療1回につき)

受精まで行った治療の場合:300,000円まで
受精を行っていない治療の場合:110,000円まで

助成回数1子につき6回まで

助成上限額(治療1回につき)

着床前検査(PGT-A)に要した費用又は150,000円のいずれか低い額

助成回数:1子につき6回まで

助成上限額(治療1回につき)

②、③の助成後の自己負担額から、高額療養費限度額適用区分の「ひと月の上限額」を引いた、自己負担額の1/2

助成回数1子につき6回まで

対象者

次の全てに該当する方 

  1. 治療開始時に法律上の婚姻をしている夫婦または事実婚関係にある夫婦
  2. 夫婦のいずれか一方又は両方が鳥取県内に住所を有すること
  3. 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか又は極めて少ないと医師に診断された方
  4. 当該年度内(4月1日~3月31日まで)に指定医療機関で特定不妊治療を受けた方 

申請から交付までの流れ

申請方法

以下の書類を各保健所(「申請先・お問い合わせ」参照)へご提出ください。
鳥取市、岩美郡、八頭郡にお住まいの方の申請先は鳥取市役所となりますので、まずは鳥取市こども未来課へご連絡ください。

  • 鳥取県特定不妊治療費助成金交付申請書兼実績報告書(様式第1号)
  • 特定不妊治療受診証明書(様式第3号)
  • 特定不妊治療に係る領収書の写し
  • 夫婦の住民票
  • 戸籍謄本等(婚姻日が確認できる書類) など

様式はとりネットよりダウンロードできます。

申請期間

原則として検査をされた年度内(4月1日から翌年3月31日)までに申請をしてください。
ただし、例外的に、1月1日から3月31日までの間に終了した場合については、翌年度の5月31日まで申請することができます。
申請期限を過ぎたものについては受付できませんので、治療終了後、お早めの申請をお願いします。

助成金の交付決定・助成金の交付

申請書等の書類を審査した結果、適当と認められる場合は、交付の決定をし、助成金の交付をします。

申請先・
お問い合わせ

お住まいの地域機関名所在地電話番号
鳥取市、岩美郡、八頭郡鳥取市こども未来課鳥取市富安2丁目138-4
(鳥取市役所駅南庁舎1階)
0857-30-8239
倉吉市、東伯郡中部総合事務所倉吉保健所倉吉市東巌城町20858-23-3143
米子市、境港市、西伯郡、日野郡西部総合事務所米子保健所米子市糀町1丁目160
(西部総合事務所2号館3階)
0859-31-9319

その他

県内各市町村においても、県助成に上乗せして助成を行っています。
助成金額・条件等は市町村によって異なりますので、詳しくはお住まいの市町村窓口へお問い合わせください。

不妊・不育についての相談

不妊や不育に悩む方がどなたでも気軽に相談できるよう、県東部と西部に「不妊専門相談センター」を開設しています。相談しやすいように様々な相談方法で対応していますので、一人で悩まず、まずは不妊専門相談センターにご相談ください。

鳥取県不妊専門相談センター「はぐてらす」

専門の医師・不妊症看護認定看護師が相談に応じます。相談料は無料です。

電話・面接相談
  • 毎週火 〜 土曜日:午前8時30分~午後5時
    • 正午~午後1時を除く
    • 祝祭日及び12月29日~1月3日の年末年始を除く

電話:0857-26-2271(代表)

代表で「不妊相談」とお伝えください。面接相談は事前に予約が必要です。
 予約受付はメールや電話でお受けします。

ファクシミリ・メール相談(24時間受付)

ファクシミリ:0857-29-3227

電子メール:funinsoudan@pref.tottori.lg.jp

  • メール相談の返信はパソコンから行いますので、迷惑メール対策設定やドメイン指定受信設定をされていると、返信メールを受信できない場合があります。
    あらかじめ設定を解除していただくか、ドメイン指定受信設定で「pref.tottori.lg.jp」を追加してください。返信が届かない場合は、電話等でご確認ください。
  • ご相談の内容によっては、回答までに時間がかかることがあります。

不妊症看護認定看護師、不妊カウンセラー、助産師、胚培養士などが相談内容に応じて対応します。相談料は無料です。

電話・面接相談
  • 毎週月・水・金曜日:午前10時~午後5時
  • 毎週火・木・土曜日:午前10時~正午
    • 日曜・祝日は休み

電話:0859-35-5209

面談は要事前予約です。Zoomによる遠隔相談にも対応しています。(要事前予約)

メール相談(24時間受付)

電子メール:seibufuninsoudan@mfc.or.jp

  • メール相談の返信はパソコンから行いますので、迷惑メール対策設定やドメイン指定受信設定をされていると、返信メールを受信できない場合があります。 あらかじめ設定を解除していただくか、ドメイン指定受信設定で「seibufuninsoudan@mfc.or.jp」を追加してください。返信が届かない場合は、電話等でご確認ください。
  • ご相談の内容によっては、回答までに時間がかかることがあります。

不妊関連情報

日本生殖医学会
日本産科婦人科学会